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生活習慣病, 高齢者問題

糖尿病予備群に電話での定期的助言で、発症を4割抑制

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電話での適切なアドバイスが、糖尿病発症を4割抑制

 

 

糖尿病になる危険性が高い『予備軍』の人に、電話で予防のアドバイスを続けることで、発症率が4割下がったとする研究成果を、国立病院機構京都医療センター(京都市)などのチームがまとめ、英医学誌に発表しました。

 

 

研究チームは、『適切で親身なアドバイスが、予防への意欲を高めた』と分析しており、糖尿病の総医療費が1兆円を超える中、『自治体などは電話出の予防支援を活用すべきだ』と、促しているのです。

 

糖尿病予備群は、血糖値が高かったり、肥満だったりする人で、全国1100万人いるとされ、予防には運動や、食生活の改善による減量が重要とされているのです。

 

 

 

 

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同センターの葛谷英嗣(くずやひでし)名誉院長らのチームは。2007年度から、全国にいる糖尿病予備軍2600人を対象に、保健師から定期的に電話で予防へのアドバイスを受けるグループと、自主的に運動などをするグループに分けて約5年間追跡をしたと云う事です。

 

保健師らは最初の1年間は電話を1回15~20分掛けて、減量が順調でなければ励ましたり、長続きする運動法を一緒に考えたりしたというのです。

 

『野菜を1日350グラム以上食べる』など数値を示して、食生活の改善も勧めたとのことです。

 

 

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その結果、1年間に10回電話を受けたグループの糖尿病の発症率は、年平均1.6%で、体重は2キロ減ったということですが、自主グループの発症率は同2.8%、体重は同0.9キロ減だったとのことです。

 

糖尿病患者の4割は高齢者で、市町村が運営する国民健康保険に加入している人が多く、インスリンなどによる治療は医療費がかさみ、市町村は『糖尿病予防教室』を開くなどして、予防に力を入れているのです。

 

葛谷名誉院長は、『電話による予防支援で、市町村の負担も大幅に削減できる可能性がある」と指摘しています。

 

 

 

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